TRF25周年をむかえ、自身のダンス人生を、音楽ダンスグループTRFのメンバーでダンサーのSAMさんが語り、「ダレデモダンス協会で恩返しをする」という計画を話す特集記事が配信されました。

その記事がこちら。


この中では、ダンスにのめり込んだきっかけや、上のリンクのタイトルにもある、ダンスで生きて行く原点となった父の言葉についての逸話、TRFを始めたきっかけなども語られています。

TRFもう25年もたつのかと時間の流れの無常を感じ浸ってしまったのですが、同時におやっ?と気になったのです。

なぜ社団法人を立ち上げたのか?会社じゃなくて?と。

そこで、今回は社団法人について調べ、SAMさんの狙いを想像してみました。

 
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一般社団法人ダレデモダンスとは?

SAMさんのコメントにもある一般社団法人 ダレデモダンス(以下ダレデモダンス協会)とは、平成28年2月17日に設立された東京都目黒区下目黒1丁目2番12号を本拠地とする法人です(法人番号:4011005006663)。


代表理事はSAMさん。理事には東京大学IRT研究機構の石川勝さん、衆議院議員菅原 一秀さんら7名が名を連ねています。


正会員は日本工学院専門学校、エイベックス・マネジメント株式会社、学校法人中央学園、株式会社ドクターシーラボ の4団体。


さらにアドバイザーとして、TRFのCHIHARUさん、ETSUさん、天宮玲子さんをはじめとする7名のダンサー、他3名の名前があります。


「誰もがダンスに親しみやすい環境を創出し、ダンスの普及と指導者の育成、ダンサーの活躍の場の拡大、さらに、アクティブシニア世代の健康寿命伸張への貢献を目指す」ことを事業目的に掲げ、

  1. 誰もが踊ることのできるダンスメソッドの開発
  2. ダンスとの出会いを生みだすワークショップの開催
  3. ダンスの技量を認定する検定の実施
  4. 質の高い指導者の育成
  5. 活動の輪を拡げるための公認スタジオの認定
  6. プロによるダンス公演の実施
を活動内容としています。


1.の活動については、SAMさんのこれまでの経験から考案した「誰もが無理なく踊ることのできるダンス」が考案されています。


このダンスの特徴は、子どもでも高齢者でも、ダンスに触れてこなかった人でも踊れるということのようです。


ダンスをより身近にし、運動することの楽しさを体験するきっかけになり、継続して運動する根幹になるもののようです。


このダンスにはいろいろなバリエーションがあって、練習を積み一曲分マスターできたら、次の曲にレベルを上げていく仕組みになっています。これは目標をもちながら継続的に取り組めそうですね。


このダンスを習う仕組みとして、2.の活動や5.の活動があり、ダンスのレベルを上げる、指導者になる、公認スタジオを開くといったダンスのスキルアップのために3.、4.の活動があります。

株式会社と一般社団法人どこが違う?

株式会社は営利を目的とする営利団体です。この営利とは、収益(利益)の分配のこと。

まず、なじみのある株式会社と一般社団法人の違いを見ていきます。


ここで、言葉の定義を先に確認します。社員というと、企業にやとわれている人を思い浮かべますが、法的な意味での社員は株式会社の株主や一般社団法人の構成員を指します。一方、この株式会社や一般社団法人にやとわれて働く人は職員と呼びます。


さて、株式会社は、収益に基づいてオーナー(株主=社員)に配当金という形で収益を分配できますが、一般社団法人は収益の分配を目的としない非営利団体であるため、収益をあげてもオーナー(社員)に収益を分配することができません。


また、一般社団法人に対しては、出資という概念はなく、社員が持ちよる拠出金に基づき事業を行いますので、株券がなく、株式市場に上場するということはできません。


ですので、一般社団法人は、掲げる理念に共感を覚えてもらい、会員を募って会費を獲得しなければなりません。


一方で、株式会社に比べ設立時の手続きや費用などのハードルが低いという利点があります。


 

次に株式会社と同じ点です。

株式会社も一般社団法人も収益事業によって収益(利益)を出すことができます。社会貢献できる事業を長く続けるには収益が不可欠であり、大きく収益を上げても問題ありません。

また、一般社団法人に対する法人税は株式会社と基本的に同じです。(非営利型一般社団法人を除く。ここでは簡単のため説明割愛します。詳しくはこちらをどうぞ)

一般社団法人役員の報酬

一般社団法人は、収益を社員に分配できませんが、理事などの役員(社員が兼ねられる)は報酬を受け取ることができます。

この理事の報酬は、定款または社員総会の決議によって定められます。ここで理事の報酬の総額が定められますが、理事が何人かいるようであれば、理事会の決定や特定の理事の決定によって理事間の分配の仕方がが決定されます。なお、理事の報酬に上限はありません。

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一般社団法人で協会を設立するメリット

「認定講座」や「資格講座」、「検定試験」を行う場合、「会員ビジネス」や「ライセンスビジネス」を行う場合に一般社団法人を設立するとメリットがあるといわれています。


個人事業主や一企業が認める検定に一般的な重みがなく、漢字検定協会や英語検定協会の認める検定に誰もが認める効力があるのが好例です。

SAMさんの狙い

一般社団法人は、上で調べたように資金調達しづらく、理事の報酬に上限はありませんが、倫理上の問題から社会通念に従った金額にするのが妥当だとされており、大金を得るのに適していません。


もし、収益をあげることが第一目的なのであれば、知名度のあるSAMさんが、わざわざ一般社団法人の設立を選択することにはならないと考えられます。


ですので、この活動の大きな狙いは、ダンスのスキルを検定試験によって見える化し、ダンスのスキルの価値を高めることにあると思うのです。


従来は〇〇大会優勝というような勲章がこの役割をしていたのでしょうが、もっとオープンなものにする考えなのだと思います。


また、資格を取ることによって開設が可能になる認定スタジオを設置することで、より高いレベルのダンス習得を目指す人が増えることにも期待しているのでしょう。


さらに、ワークショップを幅広い人が受けられる環境を作り、健康増進を図って社会に寄与するのと同時に、ダンス人口を増やすということも狙なのだと思います。

まとめ

今回は、SAMさんの記事から、一般社団法人の仕組みについて調べ、この特徴の一端をシェアさせてもらいました。


この一般社団法人の制度、知れば知るほど、SAMさんが行いたいことを推進するのに適した制度だなと感じました。


きっと未来は、SAMさんの尽力によって、ダンスがより身近になり、より高度に発展していることでしょう。